現在β版として公開中 — Pro相当のAPI/MCPを無料でご利用いただけます APIキーを取得

カルナバイオサイエンス株式会社

カルナバイオサイエンス株式会社は、FY2024の売上高6億円に対し、純利益-22億円、自己資本比率89.3%でした。

証券コード: 45720 EDINETコード: E00987 JP 未検証
売上高
636 百万円
営業利益
-2,076 百万円
純利益
-2,178 百万円
総資産
2,772 百万円
純資産
2,475 百万円
EPS
-121.6
PER
-
ROE
-
自己資本比率
89.3%
BPS
129.6
売上成長率 YoY
-60.9%
純利益成長率 YoY
-89.0%
売上CAGR 3年
-31.9%
純利益CAGR 3年
-
EPS CAGR 3年
-
AI総合所見 (Gemini) 有報テキスト反映
1. **概要:** カルナバイオサイエンスは、自己資本比率が高いものの、売上高の大幅減少と営業赤字により財務状況は厳しく、事業構造の抜本的な見直しが急務である。 2. **財務面:** 直近売上高は6億円、純利益は-22億円と大幅な赤字であり、営業利益率は-326.3%と本業での収益性が著しく低い。売上高は前年比-60.9%と大幅に減少しており、純利益も前年比-89%と大きく落ち込んでいる。一方で、自己資本比率は89.3%と非常に高く、財務基盤は堅固である。ただし、フリーキャッシュフローはマイナスであり、資金繰りには注意が必要である。 3. **事業面:** キナーゼを標的とした創薬事業と、キナーゼ阻害薬創製を支援する事業を展開している。重点領域はがん、免疫・炎症疾患であり、複数の製薬企業への導出実績がある。自社で臨床試験を実施し、創薬パイプラインの価値を高めて導出を目指す方針だが、臨床開発体制の強化が課題である。 4. **注目点:** docirbrutinib(AS-1763)の臨床試験結果は有望だが、導出計画の遅延や導出先企業の戦略変更リスク、キナーゼ阻害薬市場の動向など、事業環境の変化が業績に大きな影響を与える可能性がある。
出典(有価証券報告書)
事業の内容 事業方針・経営環境 事業等のリスク 経営者による分析
売上高・成長性
FY2024の売上高は6億円と、前年比で-60.9%の大幅な減少となっています。過去3年間で見ても売上高は減少傾向にあり、成長性に課題が見られます。
収益性
営業利益率は-326.3%と大幅な赤字であり、収益性は極めて低い状況です。ROAも-78.6%と低く、資産効率の悪さが目立ちます。事業構造の抜本的な見直しが急務と言えるでしょう。
財務安全性
自己資本比率は89.3%と非常に高く、財務基盤は堅固です。しかし、フリーキャッシュフローがマイナスである点には注意が必要です。
キャッシュフロー
営業CFがマイナスであり、本業でキャッシュを生み出せていない状況です。投資は借入金に依存しており、キャッシュフローのパターンは要注意型と評価されています。資金繰りには十分な注意が必要です。

売上高・純利益推移

利益率・ROE推移

キャッシュフロー推移

EPS・PER推移

損益・資産

年度売上高営業利益経常/税引前純利益総資産純資産
2024636-2,076-2,080-2,1782,7722,475
20231,625-1,116-1,126-1,1524,3493,877
20221,386--1,278-1,3494,2663,641
20212,017--522-5345,4324,315
20201,133--1,077-1,1114,8353,824

単位: 百万円

投資指標・CF

年度EPS (円)PER (倍)BPS (円)ROE自己資本比率営業CF投資CF財務CFFCF
2024-121.6-129.6-89.3%-1,374-13567-1388
2023-68.6-226.2-89.1%-1,677-111,182-1689
2022-99.1-255.0-85.0%-708-125367-834
2021-42.1-323.5-79.3%-1,536-411,064-1578
2020-90.3-308.1-79.0%-1,260-70724-1331

CF単位: 百万円

医薬品 の主要企業

業種全体を見る →
企業名 証券コード 売上高 ROE
武田薬品工業株式会社 4502 4.6兆円 1.5%
大塚ホールディングス株式会社 4578 2.3兆円 13.4%
アステラス製薬株式会社 4503 1.9兆円 3.3%
第一三共株式会社 4568 1.9兆円 17.9%
中外製薬株式会社 4519 1.2兆円 22.0%

データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)

本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付(同法第66条の27)ではありません。