現在β版として公開中 — Pro相当のAPI/MCPを無料でご利用いただけます APIキーを取得

本田技研工業株式会社

本田技研工業株式会社は、FY2025に売上高21兆6,887億円、ROE6.7%を計上しました(5年分データ)。

証券コード: 72670 EDINETコード: E02166 IFRS IR検証済
売上高
21,688,767 百万円
営業利益
1,213,486 百万円
純利益
835,837 百万円
総資産
30,775,867 百万円
純資産
12,326,529 百万円
EPS
178.9
PER
7.5
ROE
6.7%
自己資本比率
40.1%
BPS
2,836.0
売上成長率 YoY
+6.2%
純利益成長率 YoY
-24.5%
売上CAGR 3年
+14.2%
純利益CAGR 3年
+5.7%
EPS CAGR 3年
+9.3%
AI総合所見 (Gemini)
本田技研工業は売上高21兆6,887億円を計上する世界有数の自動車・二輪車メーカーである。営業利益1兆2,134億円、純利益8,358億円と高い収益水準を維持しているが、純利益は前年比で減少した。総資産30兆7,758億円に対し純資産12兆3,265億円で、金融事業を含む大規模なバランスシートを有する。営業キャッシュフロー2,921億円に対し投資キャッシュフローがマイナス9,419億円と大きく、FCFはマイナス6,498億円となった。財務健全性スコア73点は同社の規模からすると改善余地があり、電動化投資と株主還元のバランスが今後の財務戦略の焦点となる。
出典(有価証券報告書)
事業の内容 事業方針・経営環境 事業等のリスク 経営者による分析
売上高・成長性
売上高21兆6,887億円で世界有数の自動車・二輪車メーカー。四輪・二輪・パワープロダクツの多角的な事業構成で安定した売上基盤を持つ。
収益性
営業利益1兆2,134億円と高い収益水準を維持するが、純利益8,358億円は前年比で減少。金融事業を含む利益構造の特性に留意が必要である。
財務安全性
総資産30兆7,758億円の大規模BSを有し、財務健全性スコア73点。金融事業の資産膨張を考慮すると実質的な安全性は数値以上にある。
キャッシュフロー
営業CF2,921億円に対し投資CFがマイナス9,419億円と大きくFCFはマイナス6,498億円。金融事業の貸出拡大が投資CF膨張の主因とみられる。

売上高・純利益推移

利益率・ROE推移

キャッシュフロー推移

EPS・PER推移

損益・資産

年度売上高営業利益経常/税引前純利益総資産純資産
202521,688,7671,213,4861,025,746835,83730,775,86712,326,529
202420,428,8021,381,977859,0111,107,17429,774,15012,696,995
202316,907,725780,769647,422651,41624,670,06711,184,250
202214,552,696871,232613,644707,06723,973,15310,472,824
202113,170,519660,208359,362657,42521,921,0309,082,306

単位: 百万円

投資指標・CF

年度EPS (円)PER (倍)BPS (円)ROE自己資本比率営業CF投資CF財務CFFCF
2025178.97.52,836.06.7%40.1%292,152-941,966280,477-649814
2024225.98.42,629.49.3%42.6%747,278-867,267918,646-119989
2023128.09.12,240.06.0%45.3%2,129,022-678,060-1,468,3591450962
2022137.08.52,040.87.2%43.7%1,679,622-376,056-615,7181303566
2021126.98.71,753.37.7%41.4%1,072,379-796,881-283,980275498

CF単位: 百万円

輸送用機器 の主要企業

業種全体を見る →
企業名 証券コード 売上高 ROE
トヨタ自動車株式会社 7203 48.0兆円 13.6%
日産自動車株式会社 7201 12.6兆円 -12.3%
株式会社デンソー 6902 7.2兆円 8.0%
スズキ株式会社 7269 5.8兆円 14.6%
マツダ株式会社 7261 5.0兆円 6.5%

データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書(docTypeCode=120)

本ページの情報は情報提供のみを目的としており、金融商品取引法に定める投資助言・代理業に該当するものではありません。投資に関する判断はご自身の責任で行ってください。財務健全性スコアは当サービス独自の定量評価であり、信用格付(同法第66条の27)ではありません。