アゼアス株式会社
アゼアス株式会社はFY2025に売上高80億円、ROE3.0%、自己資本比率80.1%を達成しました。
証券コード: 31610
EDINETコード: E24248
JP
未検証
売上高
8,027 百万円
営業利益
191 百万円
純利益
199 百万円
総資産
8,452 百万円
純資産
6,768 百万円
EPS
35.0 円
PER
18.4 倍
ROE
3.0%
自己資本比率
80.1%
BPS
1,188.5 円
売上成長率 YoY
-2.6%
純利益成長率 YoY
+6.1%
売上CAGR 3年
-5.6%
純利益CAGR 3年
-9.2%
EPS CAGR 3年
-9.5%
AI総合所見
(Gemini)
有報テキスト反映
1. アゼアス株式会社は、自己資本比率が高いものの、売上高減少と収益性の低さが課題。中期経営計画の達成が急務であり、収益力改善と成長戦略の実行が今後の焦点となる。
2. 直近売上高は80億円で前年比2.6%減少し、純利益は2億円。自己資本比率は80.1%と非常に高いが、ROEは3.0%と低く、資本効率の改善が求められる。営業利益率は2.4%と低水準であり、悪化傾向にある点が懸念される。
3. 防護服・環境資機材事業を主力とし、ヘルスケア製品、ライフマテリアル事業も展開。旭・デュポンとの戦略的パートナーシップが強みだが、サプライチェーン寸断リスクや特需後の業績変動リスクを抱える。中期経営計画では、メーカー機能強化と安全分野での事業拡大を目指す。
4. 中期経営計画の達成が喫緊の課題であり、特に収益性の改善が重要。アゼアスデザインセンター秋田の生産効率向上や、高利益率のBtoB販路拡大が鍵となる。
出典（有価証券報告書）
事業の内容
事業方針・経営環境
事業等のリスク
経営者による分析
売上高・成長性
売上高はFY2023の91億円からFY2025には80億円へと減少傾向にあり、前年比でも-2.6%の減少となっています。事業規模の縮小が懸念されるため、今後の売上回復に向けた戦略が求められます。
収益性
営業利益率は2.4%と低く、悪化傾向にあります。ROEも3.0%と東証プライム基準に届いておらず、資本効率の改善が急務です。原価率・販管費率の見直しによる収益性向上が課題です。
財務安全性
自己資本比率は80.1%と非常に高く、財務基盤は盤石です。純資産も毎年増加しており、内部留保は着実に蓄積されています。安定した財務体質は評価できます。
キャッシュフロー
直近の営業CFはプラスを維持しており、資金繰りに問題は見られません。しかし、売上減少や収益性の低さを考慮すると、今後のキャッシュフローの動向を注視する必要があります。
売上高・純利益推移
利益率・ROE推移
キャッシュフロー推移
EPS・PER推移
損益・資産
| 年度 | 売上高 | 営業利益 | 経常/税引前 | 純利益 | 総資産 | 純資産 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 8,027 | 191 | 217 | 199 | 8,452 | 6,768 |
| 2024 | 8,242 | 291 | 308 | 187 | 8,512 | 6,724 |
| 2023 | 9,081 | - | 562 | 406 | 9,048 | 6,604 |
| 2022 | 9,545 | - | 414 | 266 | 8,651 | 6,273 |
| 2021 | 10,205 | - | 876 | 621 | 8,644 | 6,138 |
単位: 百万円
投資指標・CF
| 年度 | EPS (円) | PER (倍) | BPS (円) | ROE | 自己資本比率 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | FCF |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025 | 35.0 | 18.4 | 1,188.5 | 3.0% | 80.1% | 465 | -165 | -245 | 300 |
| 2024 | 33.0 | 19.6 | 1,181.8 | 2.8% | 79.0% | -7 | 22 | -240 | 15 |
| 2023 | 72.0 | 9.2 | 1,167.0 | 6.3% | 73.0% | 896 | 295 | -264 | 1192 |
| 2022 | 47.2 | 13.5 | 1,112.0 | 4.3% | 72.5% | -51 | -654 | 184 | -706 |
| 2021 | 110.4 | 8.6 | 1,090.5 | 10.6% | 71.0% | 797 | 0 | -189 | 797 |
CF単位: 百万円
卸売業 の主要企業
業種全体を見る →データ出典: 金融庁 EDINET 有価証券報告書（docTypeCode=120）
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